
投資先を国内にするか海外にするか、また株式や債券や不動産のどれを中心に運用するかなど、投資信託にはいろんな種類がございます。目的に合わせた充実のラインナップでお客様の資産づくりをサポートいたします。
主として日本国内の債券に投資するファンド
日本国内の債券を主要投資対象とし、国内債券の代表的な運用指標(ベンチマーク)であるNOMURA−BPI総合指標を中長期的に上回る収益獲得を目指します。
残存期間の短い内外の債券及び短期金融商品等に投資し、安定運用を行います。
主として日本国内の株式に投資するファンド
日本国内の株式を主要投資対象とし、運用指標(ベンチマーク)である東証株価指数(TOPIX)を中長期的に上回る収益獲得を目指します。
日本国内の株式を主要投資対象とし、個別銘柄選択を重視した運用により中長期的な収益獲得を目指します。
日本国内の株式を主要投資対象とし、日経平均株価(日経225)に連動した収益獲得を目指します。
日本国内の株式を主要投資対象とし、東証株価指数(TOPIX)に連動した収益獲得を目指します。
日本国内の株式を主要投資対象とし、配当利回りに着目した銘柄選定により、安定した配当収入の確保および株価の値上がり益の獲得を目指します。
主として海外の債券に投資するファンド
残存期間の短く格付けの高い米ドル建ての債券及び短期金融商品等に投資し、安定的な運用を行います。
為替ヘッジを行わずに米国国債を中心とする米国の債券に投資し、日米金利差益及び為替差益獲得を目指します。
為替ヘッジを行わずに日本を除く世界各国の債券に投資し、シティグループ世界国債指数(除く日本)を中長期的に上回る収益獲得を目指します。
為替ヘッジを行わずに日本を除く世界各国の債券に投資し、シティグループ世界国債指数(除く日本)を中長期的に上回る収益獲得を目指し、原則として、奇数月(年6回)、安定的な分配を目指します。
為替ヘッジを行わずに実質的に高格付資源国(カナダ・オーストラリア・ニュージーランド・ノルウェー)の公社債を主要投資対象とし、安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指し、原則として、毎月、収益分配方針に基づく分配を目指します。
為替ヘッジを行わずにファミリーファンド方式により、世界主要先進国のソブリン債権に分散投資し、リスク分散をはかったうえで、長期的に安定した収益の確保と信託財産の成長を目指し、原則として、毎月、収益分配方針に基づく分配を目指します。
主として海外の株式に投資するファンド
為替ヘッジを行わずに日本を除く世界先進国の株式に投資し、MSCIコクサイ指数を中長期的に上回る収益獲得を目指します。
相対的に高い配当利回りをねらい、実質的に世界各国(日本を除く。)の様々な業種の株式へ分散投資し、配当利回りの伸長の機械を捉えます。
主として海外の不動産に投資するファンド
海外の証券取引所および店頭登録の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長を目指して分散投資を行います。
主として国内外の債券・株式に分散投資するファンド
日本ならびに海外の株式・債券に分散投資することにより、中長期的な収益獲得を目指します。資産配分の異なる3つのファンドを選択できるうえ、スイッチング(3ファンド間の乗換)が可能です。海外の運用は原則として為替ヘッジを行いません。
為替リスクを限定しながら日本を含む世界各国の債券・株式・短期金融商品に分散投資し、長期的に安定した収益獲得を目指します。
主として国内外の債券・株式・不動産
主として国内外の不動産(リート等)、債券および株式を投資対象とし、原則としてそれぞれ純資産総額の6分の1を基本に国際分散投資を目指し、原則として、毎月、安定した分配を目指します。
主として日本・海外先進国・新興国の債券・株式
拡大が続く世界経済を、日本・海外先進国・新興国の3つの地域から捉え、各地域の株式・債券にグローバル分散投資を行うことで、資産の長期的な成長を目指します。
利用規約
- 投資信託は預貯金とは異なり、預金保険・貯金保険の対象ではありません。
- 投資信託は値動きのある証券に投資します(また、外貨建資産にはこのほかに為替変動もあります)ので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
- 投資信託の運用による利益及び損失は、投資信託の購入者が負うことになります。
- ご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の支払い対象ではありません。
- お申し込みの際は必ず「目論見書」(一体として交付される書面を含む。)、「契約締結前交付書面」の内容を十分にご確認願います。
- 投資信託には、お客様にお支払いいただく費用として、以下のものがあります。(税込み)
- <申込手数料>
基準価額に対して2.1%の率を乗じて得た額が上限となっております。
- <信託報酬>
ファンドの純資産総額に対し年率1.89%の率を乗じて得た額が上限となっております。
- <信託財産留保額>
基準価額に対して0.5%の率を乗じて得た額が上限となっております。
- <その他の費用>
監査報酬、有価証券売買手数料等のかかる場合がございます。
※投資されるファンドの手数料等の詳細につきましては、当該ファンドの「目論見書」(一体として交付される書面を含む。)、「契約締結前交付書面」にて必ずご確認願います。